実践力育成科目開講による高度な教員養成

プロジェクトリーダー（敬称略）

野田敦敬（～H30年度），大村惠（R1年度），平野俊英（R2年度～），教務企画課

目的

1年前期開講科目「学校体験活動入門」，2年後期開講科目「学校体験活動Ⅰ」及び3年次開講「学校体験活動Ⅱ」，「多文化体験活動」，「企業体験活動」，「自然体験活動」を実施するとともに，アンケート調査の結果をもとにして教育効果を検証する。

取り組んだ内容

実践力育成科目は，学校現場等での諸活動を通じて，多様な子どもたちの生活環境に直接触れたり，感性を磨いたりすることで，豊かな人間性と現代的諸課題への対応力に優れた専門職業人を育成することを目的としている。H29年度に，必修科目として「初年次学校体験活動入門」（H30より「学校サポート活動入門」に名称変更），「学校サポート活動Ⅰ」を，選択必修科目として，「学校サポート活動Ⅱ」に加えて，国内外での地域の社会的持続性を支える自然?人間生活環境，企業等事業環境の実態調査や維持活動に関わりつつ，インフォーマル教育の意義を理解する体験機会を設定する「自然体験活動」，「多文化体験活動」，「企業体験活動」の3つの体験活動を開講した（なお，科目名称にある「学校サポート活動」については，R2年度より「学校体験活動」に変更）。機能強化経費は，これら実践力育成科目の実施運営費に充てられ，国内外の教育施設，企業，地域社会の協力を得て，教育現場で発揮できる力，教育課題に対応できる実践力を育成する体験を学生に提供することができた。

H29年度～H31年度（R1年度）にかけては，当初計画のとおりの実施ができたが，R1年度末～3年度にかけては新型コロナウイルス感染症拡大の影響により，すべての体験活動において，実施時期?授業内容を変更した。実のある学びを学生に提供できるよう授業担当者，コーディネーター等が対策を考え，大学が関係機関と連携，調整を行いながら，コロナ禍においても実施可能な方法に切り替えて実施をした。

授業アンケートによる授業理解度は，2018年度が91％，2019年度が91％，2020年度が94％と上昇している。また，2020年度においては，実践力育成科目をすべて履修した学生を対象に，学修から得られた成果に関するアンケートを実施した。アンケート結果より，対象者は，学年が上がるにつれて主体的に実行できるようになり，本科目が教育実習，各種実習，及び大学講義の活動に役立ったと実感していることが明らかになった。

成果物

実践力育成科目

概要（ポンチ絵）